特定非営利活動法人 肺がんCT検診認定機構
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ご挨拶

(公財)東京都予防医学協会 金子 昌弘
 このたび、理事会におきまして、当機構の2代目の代表理事に選任されました金子昌弘です。
 長尾啓一 前代表理事には本機構の立ち上げの準備段階から7年間以上にわたり、認定医師・技師制度の確立と普及に関しまして多大なご努力をいただきました。お陰様をもちまして、認定制度も軌道にのり、第1回に認定された方々に関しては、更新の時期を迎えるに至るまでに成長して、それぞれの分野で定着してきたように感じております。
 医師の分野では、既に各種の専門医制度や認定医制度がスタートしておりますので、呼吸器や画像診断の分野の専門医などの資格のある方や、関連学会に長く入会されている方に関しては、比較的短時間の講習の受講で資格が取れるようにしたために、多くの方に申請していただき認定することができました。
 一方、放射線技師の分野では2日間にわたる講習や厳格な試験を行い、極めて専門性の高い資格認定が行われております。試験会場の関係で一回の受験者の数が限られているにもかかわらず、毎回募集人数の数倍の応募があるとのことで、皆様がたの熱意に感服しております。

 今後の最大の課題は「認定施設制度の確立」と考えております。
 そもそも認定機構を立ち上げた理由は、全国的な肺がんCT検診レベルの向上であり、そのためには関連する医師、技師と施設が一定の水準以上にあることが必要です。今後は施設の認定基準を作り、満たしている施設を認定し、定期的な精度管理を行うことで、全国のCT検診のレベルの向上とその維持に努めたいと思います。

 この機構の目的は、高水準のCT検診の普及により肺がん死亡を減少させることにありますが、そのためには受診者にわかりやすいシステムにする必要があり、それには施設認定が不可欠と考えます。

 肺がんCT検診に関してはNLSTの報告を受けて、喫煙者に対する経年的な検診の肺がん死亡減少効果はすでに認められ、日立市の研究でも一般住民検診への導入で市民全体の肺がん死亡減少効果が明らかになりました。しかし、肺がんの組織型やそれによる進展速度の違いは極めて顕著ですし、喫煙やそのほかの未知の発がん因子の存在も想定されております。
 今後は「生命予後に関係しないと思われる、発育の遅い肺がんに対する侵襲的な治療をいかに少なくするべきか」という観点からの検討や、逆に予後不良の悪性度の高い肺がんも確実に早期に発見するための、検診間隔の設定やそのハイリスクの絞り込みなど、CT検診学会をはじめとする関連6学会とも密接な連携をとりながら、それぞれの分野で得られた最新の知見を認定医師・技師の方々へ迅速に還元する活動も続けたいと考えております。
 今後も皆様方のご協力をよろしくお願いいたします。

(2014年7月22日 記)
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