特定非営利活動法人 肺がんCT検診認定機構
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施設認定について

■ 肺がんCT検診施設認定制度の発足について

肺がんCT検診認定機構
代表理事 金子 昌弘

拝啓 時下ますますご清祥のことお慶び申し上げます。
 この度当機構におきましては肺がんCT検診に関する施設認定制度を本年4月より発足いたしました。貴院におかれましては、低線量CT肺がん検診に従前から積極的に取り組んでこられましたので、是非とも別紙の認定施設の資格を取得していただけますようご案内させていただきます。

 現在日本人の死亡原因の一位はがんであり、その中では肺がんが最多を占め、日本人の健康寿命延伸には肺がんの治療成績の向上が急務と考えられます。一方、全肺がんの5年生存率は44%と低いのですが、病期I期に限れば84%と決して低くなく、大半をI期のうちに発見できれば治療成績は著しく向上することになります。
 肺がんを早期に発見するために、自治体や企業で肺がん検診が行われていますが、現行の胸部X線と喀痰細胞診による検診では発見される肺がんの半数以上がすでに進行がんという状況で、その原因としてX線写真自体の限界もありますが、撮影するX線の装置や読影医の能力にも問題があることが指摘されています。

 一方、低線量CTでの肺がん検診が25年ほど前から日本で最初に始められ、発見される肺がんの80%がI期であることが報告され、日立市での調査でもCT導入後同市の肺がん死亡が減少していることが示され、米国の無作為化比較試験でも明らかな肺がん死亡率減少効果が証明されました。
 これらの結果を受けて全国の約1割の市町村で何らかの形でのCTによる肺がん検診が行われていますが、今後全国に広がった場合に、現行のX線の検診のように、その精度が低下し、その結果CTでの検診の有効性が低下してしまうことが危惧されています。

 高い精度と安全性を維持するためには、画質と読影の精度を高く保つ必要があり、日本CT検診学会が中心になり関連する6学会からそれぞれ委員を出して「肺がんCT検診認定機構」が平成23年に設立され、その事業として、それぞれ約1500人の認定医師、認定技師がすでに認定されております。このような状況の中で、懸案でありました施設認定を本年4月から開始することになりました。

 貴院には機構の認定技師も在籍されていらっしゃいますので、ぜひ当機構の認定施設として応募してくださいますよう改めてお願い申し上げます。

 最後になりましたが、貴院の益々のご発展を心から祈念いたしております。

敬具
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